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business2026/6/11 11:30:00
株式に迫る「重大な危機」に備える4つの方法――日本・欧州株、10年物米国債など。JPモルガンのトップストラテジストが伝授

株式に迫る「重大な危機」に備える4つの方法――日本・欧州株、10年物米国債など。JPモルガンのトップストラテジストが伝授

出典: Business Insider Japan (原典を開く)

ニュース概要(出典記事の要点)

「法外な高値で買えば、トラブルを招くことになる」と、デビッド・ケリー氏はBusiness Insiderに語りました。

※ 上記は出典記事の要約です。本サイト独自の分析・背景解説は下記をご覧ください。

解説

最近の株式市場は、まるでジェットコースターのように上昇を続けてきました。特にコロナ禍以降、世界中で株価が大きく値を上げ、多くの人が「このまま上がり続けるのでは?」と感じているかもしれません。しかし、投資の世界で長く活躍する専門家たちは、この過熱感に警鐘を鳴らし始めています。

今回ご紹介するJPモルガンのトップストラテジスト、デビッド・ケリー氏もその一人です。彼は、今の株式市場には「重大な危機」が潜んでいる可能性があり、特に「法外な高値」で株を買うことの危険性を指摘しています。これはどういうことでしょうか?

株の値段は、その企業の価値や将来性だけでなく、投資家の期待や心理によっても大きく変動します。例えば、ある会社の株が「これからもっと儲かるはずだ!」という期待で多くの人に買われれば、その株の値段は実際の会社の価値以上に上がってしまうことがあります。これが「高値」の状態です。そして、その高値が実態とかけ離れてしまっている状態を「法外な高値」と表現しているわけです。

歴史を振り返ると、株価が実態以上に上がりすぎた後には、必ずと言っていいほど大きな調整、つまり株価の下落が起こってきました。バブル経済の崩壊などがその典型です。ケリー氏が伝えたいのは、今の市場がその「高値」の領域に入りつつあり、もしこのまま何も対策をせずにいると、いざ株価が下落した時に大きな損失を被る可能性がある、ということです。

では、私たちはどうすれば良いのでしょうか? ケリー氏は、いくつかの具体的な対策を提案しています。一つは、投資先を分散すること。例えば、日本や欧州の株式、あるいは米国債のような、値動きの違うものに分けて投資することで、どれか一つが大きく下がっても、他のものでカバーできる可能性が高まります。これは、例えるなら、卵を一つのカゴに入れるのではなく、複数のカゴに分けて入れるようなものです。もし一つのカゴが落ちても、すべての卵が割れてしまうのを防げますよね。

また、彼は、投資するタイミングや株の選び方にも慎重になるべきだと示唆しています。単に「流行っているから」とか「みんなが買っているから」という理由だけで投資するのではなく、その企業の本当の価値や将来性をしっかり見極めることが大切です。特に、成長が期待される分野でも、すでに株価がかなり高くなっている場合は、さらに上がる余地があるのか、慎重に考える必要があります。

私たち個人の生活に置き換えて考えてみましょう。もし、高価なブランド品を衝動買いしてしまい、後で後悔した経験はありませんか? 株式投資も同じで、冷静な判断なく「今買わなきゃ損だ!」という気持ちだけで行動すると、思わぬ落とし穴にはまることがあります。市場の熱狂に流されず、自分自身の資産を守るための冷静な視点と準備が、今こそ求められているのかもしれません。

関連データ

世界の株式時価総額
約100兆ドル超(2023年末時点)
出典:世界取引所連盟(WFE)
米国の消費者物価指数(CPI)
前年同月比+3.4%(2023年12月)
出典:米労働省
日経平均株価
34年ぶりの高値更新(2024年1月)
出典:日本経済新聞
S&P500株価指数
過去最高値を更新(2024年1月)
出典:Bloomberg
米国10年物国債利回り
3.9%台(2024年1月)
出典:米財務省

今後の予測

今後の株式市場は、いくつかのシナリオが考えられます。

シナリオ1:緩やかな調整と底堅い推移 世界経済の緩やかな成長が続く中で、企業業績も堅調に推移し、株価は一時的に調整するものの、大きな下落には至らず、底堅く推移する可能性です。各国の中央銀行が金融引き締めから緩和へとシフトするタイミングを見極めつつ、投資家は慎重に銘柄を選別するでしょう。特に、質の高い企業や成長分野への投資は継続されると考えられます。

シナリオ2:バブル崩壊と大幅な下落 インフレが再燃したり、地政学的なリスクが高まったりすることで、投資家のリスク回避姿勢が強まり、株価が大きく下落する可能性も否定できません。特に、これまで大きく値を上げてきたテクノロジー株や高PER(株価収益率)の銘柄が売られやすく、市場全体が調整局面に入るかもしれません。この場合、安全資産とされる債券などに資金が流れることが予想されます。

シナリオ3:特定のセクターへの資金集中 AIや再生可能エネルギーなど、特定の成長分野への期待がさらに高まり、そのセクターに資金が集中する一方で、他の伝統的な産業の株価は伸び悩む、といった二極化が進む可能性もあります。市場全体としての大きな変動はないものの、投資家にとっては銘柄選びの難易度がさらに上がるでしょう。分散投資の重要性がこれまで以上に高まるかもしれません。

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参考引用

「法外な高値で買えば、トラブルを招くことになる」

Business Insider Japan
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