開催国アメリカに異例の“救済措置”…高まる批判にポチェッティーノ監督が反論「不利益を被ったのは我々だ」(ゲキサカ)

2026年に開催されるFIFAワールドカップ、舞台はアメリカ、カナダ、メキシコです。この大会に向けて、開催国の一つであるアメリカ代表を率いるマウリシオ・ポチェッティーノ監督が、ある「救済措置」について反論したというニュースが入ってきました。

一体、何があったのでしょうか？

話は、アメリカ代表のフォワード、フォラリン・バログン選手にまつわる出場停止処分についてです。本来であれば、この処分は来年の大会で消化されるはずだったのですが、それが1年間猶予された、つまり「待ってくれることになった」というのです。これは、選手にとってはもちろん、チームにとっても大きな朗報と言えるでしょう。本来なら出場できないはずの試合に出られるようになるわけですから。

しかし、この措置に対して、一部から「開催国アメリカだけ、特別扱いではないか？」という批判の声が上がっているようなのです。確かに、スポーツの世界では公平性が何よりも大切にされます。どのチームも同じルールで戦うべき、というのは当然の考え方です。

そんな中、ポチェッティーノ監督は「不利益を被ったのは我々だ」と反論しています。監督の言い分としては、この処分の猶予がなければ、本来ならこの選手が別の大会で出場停止処分を受けていた、つまり、その別の大会でチームは苦しい戦いを強いられた、というニュアンスが読み取れます。つまり、今回の猶予措置は、アメリカ代表にとって「救済」というよりは、「本来あるべき状態に戻った」という感覚なのかもしれません。あるいは、この猶予があったからこそ、別の大会で選手を起用でき、経験を積ませることができた、とも考えられます。

ワールドカップのような大きな大会では、選手一人ひとりのコンディションや出場可否が、チームの運命を大きく左右します。ましてや、自国開催となれば、期待もプレッシャーも計り知れません。こうした状況下で、ルールの解釈や適用が議論されるのは、ある意味、避けられないことなのかもしれません。この件が、今後の大会運営や、他の国のチームにどのような影響を与えていくのか、注目していきたいところです。