「日本自らが『ジャパンAI』を所有しなければならない」エヌビディアのフアンCEOが経産省のイベントで発言したが、その内容が日本に説教しているようで、別の意味にも聞こえそう

先日、経済産業省が主催したイベントで、世界的な半導体メーカーであるエヌビディアのジェンスン・フアンCEOが、日本のAI開発について興味深い発言をしました。それは「日本は自ら『ジャパンAI』を所有すべきだ」というもの。この言葉、一見すると日本を応援しているように聞こえますが、受け取り方によっては「もっと自立しろよ」という、ちょっと厳しいアドバイス、つまり「説教」のようにも聞こえなくはありません。

AI、つまり人工知能は、今や私たちの生活のあらゆる場面で使われています。スマートフォンの音声アシスタントから、インターネットでの検索、さらには自動運転技術まで、AIなしでは成り立たない時代になりつつあります。そして、AIを開発するためには、高性能なコンピューターチップ（半導体）が不可欠。エヌビディアは、まさにそのチップを作る世界的なリーダー企業なのです。

そんなエヌビディアのトップが、日本のAI開発に対して「自社でAIを所有する」ことの重要性を説いたというのは、非常に示唆に富んでいます。これは、単に技術力のあるAIを作るだけでなく、そのAIを自分たちのものとしてコントロールし、活用していくことの価値を訴えているのでしょう。AIのデータやアルゴリズムを他社や外国に依存してしまうと、その技術の恩恵を十分に受けられなかったり、思わぬリスクにさらされたりする可能性も考えられます。

しかし、この発言が「説教」のように聞こえるという意見があるのも事実です。日本はこれまで、外国の技術を積極的に取り入れ、それを元に発展してきた歴史があります。もちろん、それは悪いことではありません。しかし、AIのような最先端技術においては、自国の強みや文化を活かした独自のAIを開発し、それをしっかりと「所有」することが、今後の国際競争を勝ち抜く上で重要だ、とフアンCEOは言いたいのかもしれません。

「ジャパンAI」という言葉には、日本の技術力や創造性を結集させた、世界に誇れるAIという意味が込められているのでしょう。エヌビディアのような世界のトップ企業からこのような提言があったことは、日本にとってAI開発のあり方を改めて考えさせられる、大きなきっかけになったと言えるでしょう。この発言をどう受け止め、どう行動していくのか、日本のAI戦略が注目されます。