ストリーミングの嵐でITVとSkyの屋根下共有は避けられぬ運命に

かつて政治的な大騒ぎになったはずの企業買収が、今はひっそりと進む。2006年にスカイがITVの株を取得しようとしたときは、メディア規制当局や政治家から「大手放送局の独占につながる」と猛反発を受けました。ところが20年近い時を経て、2026年に同じスカイがITVの放送事業を16億ポンド（日本円でおよそ2800億円）で買収するという発表には、ほぼ異論が出ていません。

この劇的な変化の背景にあるのは、テレビの世界そのものが根本から変わってしまったということです。

従来のテレビ放送局の収入源は、広告とコンテンツ制作でした。ゴールデンタイムに視聴者を集めれば集めるほど、広告主が高い料金を払う。だからこそ、放送局の力が強かったのです。ところがNetflixやDisney+、Amazon Primeといったストリーミングサービスが登場して、その力学が完全に変わりました。

今の視聴者は、決まった時間にテレビの前に座る必要がありません。見たい番組を、見たいときに、見たいだけ見られます。スマートフォンで、タブレットで、テレビ画面で。この自由度の高さに、かつてのテレビ放送は太刀打ちできないのです。

結果として、イギリスの放送局も生き残り戦略を迫られました。広告だけに頼っていては収入が減り続け、質の高いコンテンツを作り続けることができない。だったら、放送局同士が力を合わせて、ストリーミング時代に対抗するための規模とコンテンツの質を確保する。スカイとITVの統合は、そうした現実的な判断の表れなのです。

もう一つ重要なのは、規制当局の考え方も変わったということです。20年前は「大手放送局が統合すれば、市場が支配される」という懸念が主流でした。でも今は「ストリーミングという新しい巨大な競争相手がいるのだから、国内放送局が統合して対抗することも必要では」という見方が強まっているのです。

つまり、敵が変わったのです。かつてのライバルは「隣の放送局」でしたが、今のライバルは「世界中から供給されるストリーミング」。そりゃあ、国内の放送局同士が協力するのは当然の流れだと思えます。

ただし、これは必ずしも視聴者にとって良いニュースばかりではない可能性もあります。統合による効率化は収支改善につながるかもしれませんが、競争が減ればコンテンツの質や番組の多様性に影響が出るかもしれません。その辺りの バランスが、これからの大事なポイントになりそうです。