表参道旗艦店で話題の韓国発アイウェアブランド「CARIN」がZOZOTOWN にオープン

ファッション小売りの地形が急速に変わっている。韓国で2014年に誕生したアイウェアブランドが、表参道の物理的な旗艦店に続いてオンライン大型モールへの出店を決めた事例は、単なる販売チャネルの拡大ではなく、より深い構造転換を示唆している。

従来、眼鏡・サングラス業界は処方箋や丁寧なフィッティング指導が必要とされ、直営店での販売が主流だった。しかし近年のDtoC（直接販売）モデルやEC拡大により、この常識が揺らいでいる。特に「装着感の快適さ」といった触覚的訴求をコンセプトの中心に据えるブランドの場合、動画やAR試着などのデジタル手法で、店舗体験の一部を代替可能だと判断したのだろう。

この動きを理解するには、東アジアのアイウェア産業の競争力を見る必要がある。韓国と日本は眼鏡枠製造の技術力では世界的地位を保つが、ここ10年でファッション性を前面に出したニュー・プレイヤーが急増している。既成の眼科流通に依存しない、ライフスタイル提案型のポジショニングが差別化要因となっているのだ。

表参道への出店は都市部の富裕層や流行感度の高い消費者への認知獲得が目的だった。一方、総合ECモールの出店は、購買力を持つが東京以外に分散した消費者層にリーチする戦略である。この二層並行戦略は、インターネット全盛期における「店舗と通販の融合」というテーマが、もはや新しくなく、ブランドの成長段階を示す標準的な手法になったことを物語っている。

注目すべきは、既存の大手眼鏡チェーンがこうしたダイレクト型競合にどう対抗するかという点だ。彼らは依然として物流・在庫・リアル店舗網という資産を握るが、ブランド力とデジタルマーケティング能力では新興勢力に後れを取っている。結果として、小売業界全体で「商品力とコンテンツ力」が店舗立地や既得権より優位になる時代へ移行していることが見える。