モーゲージ・ヘッジング「怪獣」が国債市場に回帰

米国の国債市場で、予想外の売却圧力が高まっている。その犯人は、意外にも住宅ローン関連の金融取引だ。

まず仕組みを説明しよう。銀行が個人の住宅ローンを集めて、それを債券として投資家に販売する。これが住宅ローン証券化商品だ。この商品は普通の債券と違い、金利が上がると価値が下がり、金利が下がると価値が上がる独特の性質を持つ。

金融機関はこのリスクから身を守るため、国債を売るという対抗策を取る。わかりやすく言えば、住宅ローン債券が下がったら国債を売ってその損失をカバーしようということだ。これが「ヘッジ取引」と呼ばれる手法である。

ここで重要なのは、この取引の規模だ。米国の住宅ローン証券市場は数兆ドル規模。市場参加者のビシャル・カンドゥジャ氏が検出したところによると、最近こうしたヘッジ取引が急増していると指摘している。

なぜ今このタイミングなのか。現在、米国債の売却圧力が高まっている最中だ。そこへさらに住宅ローン関連の売却が加わると、国債市場全体に強い下押し圧力がかかることになる。国債が売られれば、金利は上昇する。長期金利が上がれば、家のローン金利も上がり、企業の借入コストも上がる。つまり、普通の人の生活にも影響が波及するのだ。

この現象は「怪獣が帰ってきた」と比喩されている。2020年のコロナ禍のときも同じメカニズムが発動し、市場を揺さぶった歴史があるからだ。当時も予想外の売却圧力が国債市場を混乱させ、金融市場全体が不安定になった記憶が残っている。

市場関係者はこの「隠れた売却圧力」に注目し始めた。統計には表れにくい取引のため、いつどの程度の売却が押し寄せるか予測しにくいからだ。金融市場の安定性が問われる局面が来ているわけだ。