苦戦が続く「マグニフィセント・セブン」、ウォール街は今こそ押し目買いの好機と見る

アメリカを代表するテック企業7社——アップル、マイクロソフト、グーグル、アマゾン、エヌビディア、テスラ、メタ——の株価が伸び悩んでいます。この7社をまとめて「マグニフィセント・セブン」と呼ぶのですが、ここ数ヶ月、相場全体の足を引っ張る存在になっているのです。

なぜこんなことが起きているのでしょうか。理由は意外とシンプル。これらの企業の株価が、ここ数年で異常に高く評価されすぎていたからです。投資家は高い利益成長が期待できるなら、それを先読みして高い値段を払う傾向があります。ところが、現実の利益成長がその期待に追いついていない、あるいは追いつくのに時間がかかるとなると、投資家は幻滅して手放してしまうわけです。

ここで重要な指標が「株価収益率」、つまりPERです。これは株価を現在の利益で割いた数字で、「利益の何倍の値段が付いているか」を示します。PERが高いほど「高く買われている」ということになります。ゴールドマン・サックスが指摘したのは、マグニフィセント・セブンのPERが、2020年3月——つまりコロナショックで株式市場が大荒れになった局面と同じ水準になったということ。

コロナショックの時期は、経済が完全に止まってしまうのではないかという極度の恐怖が市場を支配していました。その時点でも、今のテック企業7社のPER水準と同じだというのは、裏返せば「現在の株価はかなり割安になっている可能性がある」ということを意味しています。

ウォール街の機関投資家たちは、ここを「押し目買い」の機会と見ています。「押し目買い」というのは、値下がりした商品をチャンスと見なして買い増すことです。長期で見れば、これらのテック企業は人工知能やクラウド事業などで引き続き高い成長が期待できるという確信があれば、安くなった今こそ買い時だという判断ですね。

もっとも、これは「楽観的なシナリオ」です。逆に「経済成長が想定以上に鈍化する」「AI関連の投資収益が期待ほど上がらない」といった悪材料が出てくれば、さらに下がる可能性もあります。ウォール街の強気姿勢にも、常に不確実性がつきまとうということです。