総工費膨らむリニア それでも「利益もたらす」と期待できるのか

「リニア中央新幹線」、ついに前に進むかと思いきや、またまた大変なことになってきましたね。静岡工区の問題がようやくクリアになり、東京と名古屋を結ぶリニアの工事が本格化しそうです。でも、開業は当初の予定から10年以上遅れて、2037年以降になりそう。さらに驚きなのは、かかるお金。当初の5兆5千億円から、なんと倍の11兆円になる見込みだとか。

そもそも、リニアって本当に儲かるの？って話は、ずーっと前から言われていました。リニア単体で考えると、乗客の運賃だけでは、かかる費用をまかなえないんじゃないかって。今回の総工費の膨らみで、その心配はますます大きくなっています。

リニア計画は、単に速く移動できるだけでなく、日本の経済を活性化させる大きなプロジェクトとして期待されてきました。新しい技術を開発し、それをビジネスにつなげることで、世界をリードしていく！そんな夢も描かれていたはずです。しかし、これだけ費用がかさんで、開業も遅れるとなると、「本当に元は取れるの？」という疑問符がさらに大きくなるのは当然のこと。

もちろん、リニアが完成すれば、東京と名古屋の間の移動時間は劇的に短縮されます。ビジネスのスピードが上がり、人やモノの移動が活発になることで、経済効果は計り知れない、という期待もあります。それによって、沿線地域だけでなく、日本全体の経済が活性化する可能性も秘めています。

ただ、その期待が、あまりにも大きすぎるコストと、長い待ち時間に見合うものなのか。そして、リニア単体で利益を出すのは難しいとしても、他の事業との連携や、新しいビジネスモデルで、どうやって採算を取っていくのか。ここが、これからのリニア計画の最大の焦点になりそうです。国民の税金も投入されているこの巨大プロジェクト、その未来がどうなるのか、しっかり見守っていく必要がありますね。