ソニーの「次期社長候補」と幹部5人の後任は？役員体制を大解剖、出世レースに異変が起きた理由…社員の“官僚化”も深刻 - ソニー 新・神話の真贋

売上高も利益も過去最高を更新し、世界的な優良企業として評価されるソニーグループ。しかし、その成功の陰で、経営幹部の後継者問題が深刻化しているという。なぜ、業績が絶好調だからこそ、人事をめぐる摩擦が生まれるのだろうか。

企業が大きくなり、複数の事業が並行して成長する時代には、「次のリーダーは誰か」という問いに一つの答えを見つけるのが難しくなる。ソニーもまさにその段階にある。ゲーム・音楽・映像・電子機器など、多くの部門が成功を収めているため、各事業部門の責任者が「自分の部門こそが会社の柱」という意識を強く持つようになる。その結果、次期社長候補が複数いるのに、誰が本当に最適なのかについて、内部でも意見が割れやすくなるわけだ。

さらに問題とされているのが、社内文化の変化だ。かつてソニーは「技術者気質」「チャレンジ精神」という独特の空気感で知られていた。しかし、企業規模が拡大し、コンプライアンスやリスク管理の徹底が求められるようになると、社員の行動が「定められたルール内で最大の成果を出す」という官僚的なものに変わりやすい。これは大企業に共通する宿命だが、ソニーほどの規模の企業では、この傾向がより顕著になってしまう。

役員交代のタイミングも複雑だ。複数の幹部が同時期に定年や役員退任を迎えるため、その後任人事が次々と決まる必要がある。各後継者候補は「自分が選ばれるか、外されるか」という緊張状態に置かれ、それが会社全体のチームワークに微妙な影響を与える可能性もある。

業績が良好だからこそ、経営陣は長期的な視点で「今後10年、20年を担う人材をどう育成・配置するか」という経営課題に直面している。これは派手なニュースにはならないが、企業の持続的な成長を左右する極めて重要な局面なのだ。